「日本最大級の食フェス」は詐欺だった! 出店者が食い物にされた「グルメンピック」(産経新聞)

休日ともなれば各地の公園や施設で、食のイベントが毎週のように開催される昨今の「食ブーム」。次々と新しいイベントが企画される中、東京と大阪を会場に「日本最大級の食フェス」をうたったイベント「グルメンピック」は、出店料と飲食業者の期待だけを集め、開催されることなく雲散霧消した。運営会社の関係者が警視庁に逮捕される事態に発展した前代未聞の“イベント出店詐欺”。容疑者らは「料理」でなく「グルメ業者」を食い物にしていた。

■突然の延期…集めた1億3千万円返金されず

 「グルメンピック」の開催を控え、参加予定の飲食業者たちは期待に胸を膨らませていた。1人でも多くの人に自分の商品や料理、店を知ってもらえる-。本業とは別で進めなければならない準備も苦にならなかった。

 そんな中、開催を翌月に控えた平成29年1月、グルメンピックの運営会社「大東物産」(東京都中野区)から送られてきた1通の文書が、事態を急変させた。

 「事前説明会及び開催日程延期のお知らせ」と書かれたその文書には、設備リースや会場の設営がうまくいっていないとして、「最短で8月末、遅くても9月下旬でのイベント実施を予定しております」とされていた。

 驚いた業者が大東物産や営業マンに状況を確認しようとしても満足な対応がないまま、大東物産は2月20日に経営破綻。

 出店者約500店から集められた約1億3千万円は、ほとんど返金されないまま、イベント自体がなくなってしまった。飲食業者らは、「被害者の会」を結成。損害賠償請求や、刑事告訴に向けて活動を始めた。

 告訴を受けた警視庁捜査2課は、詐欺容疑で、大東物産の実質経営者の自称コンサルタント業、田辺智晃容疑者(42)▽前社長の大須健弘容疑者(41)▽現社長の中井冬樹容疑者(36)-ら男5人を逮捕した。

 逮捕容疑は、28年11月下旬~29年1月上旬ごろ、グルメンピックを開催できないことを知りながら、東京都千代田区と大阪市の飲食業者から出店料計約65万円をだまし取ったとしている。

■機材無償、ボランティア…「特別枠」で勧誘

 被害者の会の関係者などによると、田辺容疑者らは「芸能人を呼んでイベントをやります」「マスコミなどテレビへの露出もできます」などと勧誘。「既に出店枠はいっぱいだが、特別に枠を用意しました。出店料を振り込みいただくことで出店が確定するので早めの入金をお願いします」などと説明していた。

 捜査関係者によると、この「特別枠」という言葉は大半の被害者に対して出店を決意させるために使っていたとみられる。

 特別枠の内容として説明されたのは、「5日間の売り上げが75万円以下だった場合、出店料を全額返金」「出店に必要な機材は全て無償貸し出し」「当日はボランティア3人がお手伝い」など、至れり尽くせりの内容だったという。

 被害者の会の鈴木亮平代表(34)は「今考えれば、こんなうまい話があるわけないのに…」とだまされたことを悔やんだ。

■イベント詐欺のリーディングケース…開催準備なく

 全ては出店料を集めるためのあおり文句に過ぎなかった。開催のための準備は全く整っていなかったのだ。

 グルメンピックの会場は東京都調布市の「味の素スタジアム」と大阪市の「舞洲スポーツアイランド」だったが、それぞれ「キッチンカーのみ出店可能」「火気厳禁」という施設の利用条件があった。

 しかし、被害者の会によると、グルメンピックはテントによる出店が予定されていたほか、火気厳禁の条件をクリアするための消防法上の手続きも行われておらず、施設も一部しか確保されていない状況だった。

 弁護団の荻上守生弁護士は、「協賛企業や後援企業も承諾を取り付けていなかったり、存在自体が怪しい例もあったり、でたらめだ」と批判。「最初から開催するつもりがないのに出店料を集めたのが詐欺に当たるのは明らかだ」と強調する。

 荻上弁護士は、「ブームを利用したイベント詐欺というリーディングケースになりかねない事件。現在は8人が告訴しているが、書類が整えば追加で告訴していきたい」と語気を強めた。

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